新築建売住宅を購入するときに「建物診断」を依頼すべきか迷っていませんか?この記事では、建物診断の必要性や実際の検査の信頼性、そして費用対効果についてわかりやすくお伝えします。安心して家を選ぶためのポイントをまとめました。
新築の建売住宅を買うときに「建物診断をしたほうがいい?」という質問をよくいただきます。でも、結論から言うと「必ずしも必要ではない」と私たちは考えています。
なぜなら、新築住宅の場合、多くの物件はすでに専門機関による検査を何度もクリアしています。とはいえ、心配になる気持ちもわかりますよね。この記事を読んで判断材料を増やしてください!
新築住宅は、国の認可を受けた専門機関が厳しくチェックしています。例えば、建物の基礎や構造部分、断熱材などがしっかり作られているかを4回ほど検査しています。この検査をクリアしているということは、それだけでかなりの安心材料です。
もちろん、人がやる作業なので絶対に完璧とは言い切れませんが、それでも公的な検査制度があるおかげで、質の高い家が提供されています。
ネットの口コミや評判は参考になりますが、すべてを鵜呑みにするのは危険です。匿名で投稿できるため、本当に住んでいる人の意見なのか判断がつかないこともあります。
特に大手のメーカーは建築棟数が圧倒的に多いため、悪い口コミが目立つことも。でも、実際に自分の目で見たり、信頼できる情報を得ることが大切です。
以前、お客さまのご依頼で一級建築士の診断をお願いしたことがあります。結果的に指摘されたのは、巾木の幅が少しずれているとか、小さな修正で済むような箇所でした。立会い時にお客さまをはじめ、私たち不動産会社・建築会社が一緒に建物チェックをする際に見つかるような修正箇所です。
これが住宅全体の安全性に影響するかというと、ほとんどの場合そうではありません。建物診断に数十万円かける価値があるかどうかは、状況次第というのが正直なところです。
新築建売住宅を購入すると、半年、2年、5年、10年と定期点検が用意されています。これらの点検では、たとえば断熱材がきちんと入っているか、お住まいいただくうえで見えにくい部分まで確認されます。
実際に、「断熱材が一枚足りなかった」といった小さなミスも点検で発見され、無償で修繕されたケースもあります。このように、購入後のアフターサポートもしっかりしています。
一級建築士による建物診断は10万円前後かかることが一般的です。この費用が高いと感じるかどうかは、どれだけ安心感を得たいかによります。
ただ、公的な検査や定期点検でカバーされている部分も多いので、わざわざ追加で診断を依頼する必要があるかどうかはよく検討したほうがいいでしょう。その費用は、家の購入や引っ越し後の家具や設備に回したほうが有効かもしれません。
新築建売住宅を購入する際、一級建築士による建物診断は必ずしも必要ではありません。公的な検査制度や定期点検が整っているため、信頼性は十分高いと考えられます。
でも、どうしても気になる場合は診断をお願いするのも一つの方法です。大切なのは、自分が納得できる選択をすること。家選びは大きな決断ですから、冷静に情報を整理して検討してくださいね!
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